【KAIZEN7】HKMがなぜ必要なのかⅡ

２「HKMがなぜ必要なのか　Ⅱ」

　ＨＫＭならば90%の人が問題解決スキルを習得できる

世の中は問題と問題解決ででき上っています。そのことは世の中には数えきれないほどの学問や理論と言われる「問題解決学」があることがその証拠です。従って「問題解決力」が世の中で最も価値のある能力である、と言う事は言えそうですね。

では世の中に存在する既存の問題解決手法ではなく、何故HKMが必要なのでしょうか。

それはHKMがHKMを学んだ人の90%が習得できるメソッドだからです。

以下のページで説明します。説明は、「既存の問題解決手法は身に付かない」➡「身に付かない原因は頓挫するからだ」➡「頓挫原因を突き止めて原因対策をしているのがＨＫＭだ」という流れになっています。

１）既存の問題解決手法は事実として身に付かない

この本は私が「問題解決能力の向上＝Kaizen能力向上」を目的とした社員教育の為にまとめていた講義資料がベースとなっています。私の社員教育歴は20数年間に及びます。大小の講義、ワークショップを合わせて年間約30機会、時間で約150時間。資料作り等の準備に要する時間は通常講義等の時間の3倍を要するとして450時間。更に具体的な講義等を前提とはしない、研究時間もほぼ講義準備時間と同等に費やしました。私は企業のプロフィット部門をお預かりしていた管理職であり、教師ではありません。私にとっての社員教育は私の経営戦略（注１）であり、私のマネジメント手法の中心をなすものなのです。社員教育の目的は競争優位の確立であること当然です。

教育による社員能力の向上は時間と手間、愛情がたっぷりかかりますが、「絶対的な利益の源泉となる」と私は確信しています。

二十数年間、部下の教育を行いましたが「問題解決＝Kaizen」に関する教育はむなしくなるほどの成果でした。講義を聞いている間、ワークショップをしている間は、何となく理解できる人や、ワークを完成させることができる人はいるのですが、自分の職場で自分たちの実際の活動をさせるとできないのです。90%以上の改善活動サークルにおけるの活動は完成に至りません。頓挫するのです。

この状況は他の企業でも同様であると聞いています。日本に存在する企業の多くは、QCと言う名称を使用しているかどうかは別として、自社の競争優位の実現や競争劣位の回避の為に「改善活動の推進」を行っています。しかし、私の知る限りでは企業の方針、努力に関わらず、改善力＝問題解決力が社員の身につかない、と言うのが現状であるように思われます。

またこの状況は、個人で学ぶ場合においても同様であると思われます。私は私の部署に配属されてきた新入社員を対象として年間6回の定期勉強会を実施していました。そのプログラムの中には「問題解決講義」が入っています。「大学でこのような講義を受けたか」と言う私の問いかけに「yes」が6割、「でもやり方を覚えていない」が100％です。因みに、私が働いていた会社では、入社前研修のプログラムにも「社内QC」の講義があります。しかし各部門に配属される僅か1か月前に受けて講義の内容を覚えている新社員はほぼ0％でした。

以上の話は誇張ではありません。

「じゃぁ、企業で行っているkaizenは誰がやってるの？」と言う疑問が湧いてきますよね。答えは「Kaizen活動」担当者や準担当者です。換言すれば「すでに改善手法が身に付いている」人達です。この人たちの存在も「Kaizenが身に付かないシステム」の構成要素となっています。

このようなシステムの存在も要因となりながら、未経験者や初心者には問題解決手法が身に付かないという事実が存在しています。　以上

本日は投稿は「既存の問題解決手法は身に付かない」でした。

次回は➡「身に付かない原因は頓挫するからだ」➡「頓挫原因を突き止めて原因対策をしているのがＨＫＭだ」の説明をします。

注１：経営戦略とは企業の競争優位を確立するため基本的な意思決定のことです。そして競争優位とは、企業が10年くらいの期間他の同業他社よりも儲かることを言います。

つづく